金の購入方法の記事一覧

金地金を購入するには、金地金商の店舗で買うことになります。
大手鉱山会社や商社でも直接金を販売しているところがあり、直営の店舗を持っているところもあります。

金地金商としては・・・田中貴金属工業、徳力本店、石福金属興業
鉱山会社としては・・・、住友金属鉱山、三菱マテリアル、日鉱金属
商社としては・・・三井物産、三菱商事、住友商事、三貴商事

金を買えるところで、主なところとしては、こうしたところがあるでしょう。
これ以外、地方銀行など金融機関の支店でも金が買えるところがあります。

金地金商の店舗で買うのが一番オーソドックスな方法でしょう。
有名な地金商の店頭で、その地金商の「ブランド」の金地金を購入する場合、地金商は海外から地金を輸入し、溶解してサイズを変えたり、自社の刻印を刻んで販売用にしていますので、そのコストが小売価格に上乗せされ、小売価格は少々割高になります。

ただ、有名地金商のブランドにはプレミアムが付く場合もあります。
ブランド名にこだわらないなら、公設取引所の貴金属市場の会員の店舗だと、時価で金地金の購入をすることができます。

購入は、店舗に直接出向いて購入するのが一般的ですが、ネットや電話で購入できるところもあります。

ネット、電話の注文の場合、指定日までに代金を指定口座に振り込み、郵送して貰う事になります。これには保険も含めた送料がかかります。

地金型金貨の場合、地銀、地金商、貴金属商、コインショップなど多くの取扱機関があり、数万円から購入できます。

購入方法は、金地金と同様、店舗で直接購入するか、電話、ネットで予約することになります。

金地金、金貨などの現物で購入する以外には、金先物での購入方法もあります。
金先物取引を行っている商社などを通じて口座を開設し、東京工業品取引所の先物市場で金を購入する方法です。

口座開設時に印紙代4000円と、委託・現受手数料15000円、及び出庫料315円と、合計で2万円ほどの出費で始められます。

純金積立は、毎月一定の金額で純金を購入していく方法です。
現金積立と同様に、毎月指定した金額が自動的に金融機関から引き落としされ、純金の積み立てに回されます。

取り扱っている会社によって多少違いがありますが、毎月3,000円くらいから始められます。
地金商や商社、証券会社、銀行、商品取引会社、デパート、ＪＡなどで購入できます。

株式に近い形での金の購入方法として、金ETFもあります。
金ETFは、「金価格連動型投資信託」の事で、金地金の現物のみで運用する投資信託を、有価証券化して証券取引所に上場したものです。

金ETFは、大阪証券取引所に上場されています。ですから、普通に証券会社で購入できます。コード番号は、1328です。大阪証券取引所に上場されているほかの株などと購入方法は同じです。

最近、東証にも金のＥＴＦが上場しています。
一口3,000円程度（売買は10口単位）なので、約3万円からの手ごろな価格で金投資出来ます。

これまでご紹介した「現物投資以外の」金投資の代表格となるのが、金の上場投資信託「金ETF」です。

金ETFはもともと機関投資家向けに開発された商品で、株式と動きが連動しないことから、分散投資に格好の投資対象として、欧米の機関投資家は積極的に金ETFを保有しています。

金の現物が手もとにくるわけではないので、現物投資のように保管の問題に頭を悩ませる必要はありません。

取引価格がその日の決定価格に固定される現物投資に比べ、市場における金価格の上昇をダイレクトに享受できる点は金ETFのメリットです（ただし為替リスクがあるので、円換算収益が円高によって減殺される可能性はあります。）

金ETFは上場しているので、株式と同様に市場が開いている限りは時価で売買でき、流動性・換金性が非常に高くなっています。

金ETFは、東京証券取引所と大阪証券取引所に上場されています。

2008年から東証に上場されている商品が「SPDRゴールド・シェア（証券コード1326）」、そして2007年から大証に上場されている商品が「金価格連動型上場投資信託（証券コード1328）」です。

ただしこの二つの商品の基本的性格は、大いに異なっています。

「SPDRゴールド・シェア」は、設定会社が投資家の資金で実際に金を購入します（したがって、理屈上は金の現物との交換が可能なのですが、米国で最低10万口単位からとされており、個人にとっては事実上現物との交換は不可）。

ちなみに価格は、東京工業品取引所の金先物価格に連動しています。

売買単位が以前の50口単位から最近1口単位に変更されたため、とりわけ個人投資家は、1万円前後から手軽に投資することができるようになりました。

その一方「金価格連動型上場投資信託」は、金に直接に投資するわけではなく、「金価格に連動する目的をもって発行された債券」に投資を行うものです。

したがってこちらは、金現物との交換ができないのはもちろん、その債券を発行した投資銀行など発行体の信用力があり、かつ信託保全の裏付けがきちんとあることが必要になります。

言い換えれば、こちらの金ETFは、発行体の倒産リスクが存在している点に注意が必要です。

「金価格連動型上場投資信託」は最低売買単位が10口で、金額にしておよそ3万円くらいから投資が可能です。

金ETFを購入する場合は、証券会社を通じて証券取引所に指値注文・成行注文のいずれかの注文を出します。

株式取引と同様に信用取引口座を開設して、売り注文から入ることも可能です。

ただし株式投資と同じく元本保証がないのは当然ですし、売買にあたっては証券会社に委託手数料を支払う必要があります。

売買委託手数料を安くあげるなら、インターネット専業証券を利用するのがよいでしょう。

また金ETFは投資信託ですので、信託報酬もかかってきます。

税金面では、総合課税される金地金や純金積立に対し、金ETFは株式投資と同じく確定申告による「申告分離課税」となります。

ただし特定口座を設け「源泉徴収あり」を選択した場合は、証券会社が納税を代行してくれるので確定申告は不要になります。

金ETFの利益・損失は、他の上場株式との損益通算ができますし、3年間の繰越控除も可能となっています。

上場株式には他の金ETFも含まれますが、ただし現物の金地金の損益と相殺することはできません。